新築大型施設のカビを未然に防ぐ10のポイントとMIST工法®による徹底対策

はじめまして、MIST工法®カビバスターズ東海です。私たちは老人ホームや病院などの大型施設を中心に、新築や既存建物のカビ対策・予防に力を注いでおります。近年、高齢者施設や医療施設の建設が各地で進み、より多くの方に安全で快適な住環境や療養環境を提供することが求められています。しかし、その一方で施設内の空気環境や湿度管理が不十分だと、カビが発生・繁殖しやすい状況になってしまい、入居者や患者さま、職員の方々の健康を脅かす原因となりかねません。特に、免疫力が低下している高齢者や入院患者の皆さまが利用される建物では、ほんのわずかなカビの存在が大きなリスクにつながる可能性もあります。

こうした背景から、私たちMIST工法®カビバスターズ東海は、建築の計画段階から施工、そして引き渡しに至るまでの各プロセスにおいて徹底したカビ対策が不可欠であると考えています。施設を利用される方々が安心して暮らせる、あるいは療養できる空間を提供するには、湿度管理・換気対策・建材選定など、さまざまな視点からのアプローチが必要です。そこで、本ブログでは建築中の10のチェック項目を明確にし、引き渡し前に必ず確認すべきポイントや、カビが発生してしまった場合の迅速な対処法についても詳しくご説明いたします。

私たちが採用しているMIST工法®は、独自の技術によって建物の内部までしっかりカビを除去し、再発防止に向けた処理を行うことが可能です。建築段階から十分なケアを施すことで、引き渡し後にトラブルが発生するリスクを大きく減らせるだけでなく、利用者や患者さまの満足度も高まり、施設の信頼性向上にもつながります。これから新築の大型施設を手掛けられるビルダーさまにとって、カビ対策は最優先事項の一つ。ぜひ、当マニュアルをご活用いただき、トラブルを未然に防ぎながら安全で快適な施設づくりを実現していただければ幸いです。

今後もMIST工法®カビバスターズ東海では、皆さまのお役に立つカビ対策情報を発信してまいります。どうぞ最後までご一読いただき、より良い施設づくりの参考にしてみてください。皆さまのお問い合わせやご相談も、随時お待ちしております。

本マニュアルの目的と背景

本マニュアルは、老人ホームや病院などの大型施設を新築・改修する際に、見落とされがちなカビトラブルを未然に防ぎ、安心・安全な空間を提供するための具体的な手順をまとめたものです。近年、高齢化社会の進行に伴い、医療や介護の需要が急速に拡大し、多くの施設が新設・拡張されています。しかし、建築技術の進歩や設備の充実だけでなく、利用者の健康を守るためには空気環境や衛生面にも十分な配慮が必要です。特に、カビは肉眼では確認しにくい場合が多い一方で、放置するとアレルギー疾患や呼吸器系のトラブルを引き起こすリスクが高まります。また、高齢者や病気を抱える方々は免疫力が低下していることが多いため、わずかなカビでも健康被害を引き起こす可能性が大きいのです。

こうしたリスクを踏まえると、大型施設を建築する段階からカビ対策を徹底し、引き渡し前に問題点をクリアにしておくことが求められます。本マニュアルでは、設計・施工時に押さえるべきポイントや、資材の保管・管理方法、完成後の換気・除湿の最適化などを丁寧に解説しています。また、万が一カビが発生してしまった場合の速やかな対処法や、長期的なメンテナンスのスケジュール設定も重要な要素です。施設管理者や施工担当者が本マニュアルを活用いただくことで、無駄なコストや手戻り工事を防ぎながら、利用者にとって最適な環境を提供できるようになることを目指しています。高品質な建築を行うことと同時に、人々の健康を第一に考えた空間づくりを行うことこそが、今後の社会における重要な責務です。

大型施設におけるカビトラブルの重要性

老人ホームや病院などの大型施設において、カビトラブルは単なる美観上の問題にとどまりません。むしろ、利用者やスタッフの健康リスク、施設の信用問題、さらには長期的な修繕コスト増大など、さまざまな面で深刻な影響を及ぼす可能性があります。まず第一に、高齢者施設や医療施設では、入居者や患者の多くが免疫力の低下や慢性疾患を抱えているため、空気中のカビを吸い込むだけでもアレルギーや肺炎などを発症するリスクが非常に高まります。これは、健常者向けの施設や一般住宅では見過ごされがちな問題でも、医療現場や介護現場ではあらゆるケアが必要となるため、より深刻な課題となるのです。

また、カビが発生・繁殖した箇所の建材や下地が傷んでしまうと、後々の補修工事にかかるコストが格段に増えます。さらに、カビが広範囲に侵食してしまった場合、営業停止や一部フロアの使用中止などを余儀なくされ、施設の信頼度が低下する危険性も否めません。特に医療機関の場合は、衛生環境の信頼性が損なわれると、その影響は施設単体にとどまらず地域社会全体に広がるおそれがあります。そうなれば、運営側は大きな損失を被るだけでなく、施設利用者や関係者に多大な不安を与えることになってしまいます。

このように、大型施設におけるカビトラブルは「健康被害」「経済的負担」「社会的信用の喪失」という三重のリスクをもたらす深刻な問題です。カビは一度発生すると短期間で拡大するため、新築工事の段階からしっかりと対策を施すとともに、完成後も定期的な点検・メンテナンスを継続的に行う必要があります。つまり、大型施設の建築や運営に携わるすべての方がカビのリスクを正しく理解し、具体的な予防策を講じることで、初めて安心・安全な施設環境が実現できるのです。

高齢者施設・医療施設特有のリスク

高齢者施設や医療施設では、多くの方が免疫力や体力の低下といった健康上の課題を抱えており、少しの環境変化でも体調を崩しやすいという特徴があります。そのため、一般的なオフィスビルや集合住宅と比べても、空気環境の管理や感染症対策には特に注意を払う必要があります。カビは見えにくく、気づきにくい存在ですが、湿度や温度が適切な条件下では急速に繁殖し、高齢者や患者の健康を脅かす大きなリスクとなります。さらに、施設内では清潔を保つために多くの水や薬品を使用する場面も多く、これがかえって湿気や結露を発生させる原因になるケースも少なくありません。

また、高齢者施設や医療施設は、居室や病室だけでなく、共有スペースやリネン室、厨房など、常に人や物が行き来する動線が複雑化しがちです。多くの利用者とスタッフが入れ替わりながら生活・業務を行うため、一部のエリアでカビが発生すると、その影響が短時間で他のエリアにも広がりやすいのが現状です。たとえば、通気が十分でない廊下や、湿度が高くなりやすい浴室、洗濯物を扱う場所などがカビの温床となれば、施設全体へ連鎖的に被害が拡大する恐れがあります。さらに、使用する医療機器や備品にカビが付着・繁殖した場合は、患者の体内に病原菌が入り込みやすくなるリスクも生じます。

このように、高齢者施設や医療施設では、利用者の健康状態の脆弱さと、施設内の構造・動線の複雑さが相まって、カビトラブルが引き金となる健康被害のリスクが高まります。だからこそ、新築時からしっかりとした設計や施工、そして運営・管理体制が求められるのです。早期に対策を講じ、定期的な点検やメンテナンスを怠らないことが、施設利用者やスタッフの安全・安心を守るための第一歩となるでしょう。

カビが人体に与える影響と事例

カビは、放置すれば見た目の不快感だけでなく、人体に深刻な影響を及ぼす可能性があります。特に、ホコリなどに付着して空気中を漂うカビの胞子を吸い込むと、アレルギー性鼻炎や気管支喘息、さらには肺真菌症などの呼吸器系疾患を引き起こす原因となることが知られています。とりわけ高齢者や病気を抱えた方々は免疫機能が低下しているため、健常な人では問題にならない程度のカビでも症状が深刻化しやすい点が大きな懸念材料です。軽度な段階では咳やくしゃみ、目のかゆみなどにとどまる場合もありますが、長期間にわたってカビにさらされることで、慢性的な体調不良や感染症リスクの増大につながる恐れがあります。

また、医療現場においては、器具や備品にカビが付着すると手術や処置の際に菌が体内に侵入し、重篤な感染症を引き起こすリスクが高まります。たとえば、結露しやすい場所や湿度の高い空調設備周辺では、内部にカビや菌が繁殖しやすく、そこを通った空気が病室内を循環することで、免疫力の低い患者の呼吸器を直接的に脅かすケースも報告されています。実際に、集中治療室での空調システムが原因とみられる院内感染例など、海外ではカビが起因のアウトブレイク事例が確認されており、大きな社会問題となっています。

さらに、カビの発生源が目に見えない場所に隠れていると、気づかないまま被害が拡大する危険性があります。壁の内部や天井裏、エアコンのダクト内などでは、漏水や結露によって長期的に湿気がこもり、カビが広範囲にわたって繁殖しやすいのです。こうした見えないリスクを見逃すと、設備の老朽化や施設内の衛生状態の悪化を招き、結果的に大規模な補修工事や営業停止を余儀なくされるケースも少なくありません。カビが人体に与える影響を正しく理解し、早期発見と早期対策を徹底することで、利用者の健康被害や医療事故を未然に防ぐことが極めて重要だといえるでしょう。

カビ発生の３大要因（温度・湿度・栄養）

カビは、建物の中で自然に発生するものではなく、特定の条件がそろったときに急速に繁殖していく厄介な生物です。その条件を大きく分けると「温度」「湿度」「栄養」の３つが挙げられます。まず「温度」についてですが、カビの多くは20～30℃程度で最も活発に繁殖する傾向があります。老人ホームや病院などの大型施設では、利用者の快適さを優先して室温を一定に保つことが多く、結果としてカビの繁殖に適した環境をつくりやすい点に注意が必要です。次に「湿度」。日本の気候は四季があり、特に梅雨や夏場など湿度が高くなるシーズンには、室内の結露や水まわりの湿気が原因でカビが発生しやすくなります。さらに、大型施設では調理室や浴室、洗濯室など、水を頻繁に使用するエリアが複数存在するため、その分だけ湿度管理の難易度が上がります。

最後に「栄養」。カビは目に見える食べ物だけでなく、空気中のホコリや建材に含まれる有機物、さらには人の皮脂や汗なども栄養源として利用します。とりわけ、新築時に残ってしまう木材の切りくずや紙屑、さらには壁裏の断熱材などに付着したホコリはカビの栄養源となりやすく、室内や壁内部など目に見えない箇所で大規模なカビのコロニーを形成してしまうこともあるのです。これら３大要因がそろうと、一気にカビが増殖し、老人ホームや病院といった免疫力が弱い方が多く利用する空間では健康被害のリスクが高まります。そのため、建築段階から「温度を安定させるための設計」「湿度を最適にコントロールする換気や除湿の仕組み」「栄養源になりにくい建材選びや施工後の清掃」の３つをしっかりと検討することが、カビを未然に防ぐ基本中の基本だといえるでしょう。

建築時に押さえておきたいポイント

大型施設を新築する際には、カビ対策として考慮すべきポイントが多岐にわたります。まずは、設計段階から空気や湿度の流れを意識したプランニングを行うことが重要です。たとえば、通気や換気が行き届かないデッドスペースを極力減らし、空調設備や換気扇の配置を最適化することで、カビの発生要因となる「湿気の滞留」を大幅に抑制できます。また、建築材料の選定においては、耐水性や防カビ性に優れたものを取り入れることを検討しましょう。特に、水まわりや湿度が高くなりやすい箇所には、防カビ塗料や防湿シート、カビがつきにくい内装材などを活用することで、長期間にわたるリスクを軽減できます。

さらに、施工時の資材の保管や取り扱いにも細心の注意が必要です。たとえば、雨天が続く時期に保管場所が不適切だと、まだ組み立てられていない木材や下地資材が濡れてカビの温床になり、そのまま施工に使われることで壁の内側など目視できない部分にカビを抱え込んでしまうケースがあります。こういった事態を防ぐためには、資材を保管する倉庫や養生スペースの湿度管理を徹底し、搬入や施工のタイミングを慎重に計画することが欠かせません。また、施工完了後の清掃も見落とされがちですが、壁や床下のゴミやホコリはカビの栄養源になりますので、引き渡し前に徹底した掃除や消毒を行うことで、カビ発生リスクを大きく下げることができます。

最後に、完成後の点検やメンテナンスの体制を予め整えておくことも、建築時に押さえておきたいポイントの一つです。たとえば、空調設備の定期的なフィルター清掃やダクト内の点検、湿度計の設置といった運用・管理計画を具体的に盛り込んでおくことで、長期的なカビの発生を抑止しやすくなります。これらのポイントを踏まえながら建築を進めることで、新築時からトラブルを最小限に抑え、高齢者や患者にとって安心・安全な空間を提供できる施設運営が実現できるでしょう。

1. 設計段階での通気計画と換気設備の検討

大型施設を新築する際、まず重要になるのが「通気計画」と「換気設備」の検討です。特に老人ホームや病院といった施設では、利用者の健康を守るためにも空気環境を常に良好に保つ必要があります。例えば、廊下や個室、共有スペースなどの空気が停滞しないように動線を意識したプランニングを行うことが大切です。たとえば、風の通り道が確保されない設計だと、室内の湿度や温度が上昇しやすく、カビが繁殖しやすい環境を作り出してしまいます。また、換気扇や空調設備を適切な場所に配置しなければ、湿気を十分に排出できず、結露や悪臭の原因となる可能性も否めません。

さらに、最近の建築物は高気密・高断熱化が進んでいるため、自然換気だけに頼るのは難しくなっています。そのため、機械換気システムを取り入れた計画や、排気量・換気量を適切に管理できる空調制御が欠かせません。病院などでは院内感染を防ぐためにも、各エリアごとに陽圧・陰圧を使い分けるなど、気圧差を利用した換気設計が求められる場合があります。また、高齢者施設では入居者の身体状態や行動パターンも考慮し、各居室の換気を自動化する仕組みなどが取り入れられると、管理面での負担軽減にもつながるでしょう。

計画段階から建築士や設備業者、そして施設の運営担当者が協力して、どのような利用者がどのように建物を使うのかを具体的にイメージしながら換気計画を立てることが大切です。後から設備を追加・改修することになると大幅なコスト増となるだけでなく、施工期間が延びたり、運営開始後に工事が必要となって利用者に不便を強いる可能性もあります。カビ問題を未然に防ぐために、まずは設計の初期段階から専門家と連携し、通気と換気のベストプラクティスをしっかりと検討しておくことが、快適で健康的な空間づくりの第一歩となるのです。

2. 防湿・防水処理の徹底

大型施設を長期にわたって健全な状態で維持するためには、防湿・防水処理をいかに徹底するかが大きなカギを握ります。日本の気候は四季に伴う温度・湿度の変化が大きく、特に梅雨や台風のシーズンには多量の雨や湿気が室内に侵入しやすくなります。こうした外的要因によって壁や天井裏に水分がたまると、目には見えにくい部分でカビが大量に繁殖し、建材の劣化や住環境の悪化をもたらす恐れが高まります。

防湿・防水処理を徹底するためには、まず基礎や外壁の施工段階で適切な防水シートやシーリング材を使用することが不可欠です。特に地面と接する基礎部分や地下室がある構造では、地盤からの湿気や雨水の逆流を防ぐための処理が不十分だと、後から大幅な改修が必要になるリスクが高まります。また、外壁や屋根、開口部の取り合い部分など、雨水の浸入リスクが高い箇所を正確に把握し、その部分に強力な防水材を使う、あるいは勾配を最適化して水はけを良くするなどの工夫が重要です。

さらに、防湿・防水の考え方は建物の外側だけにとどまりません。内部結露を防ぐためには、断熱材と防湿シートの配置や施工精度が大きく影響します。隙間があったり、施工順序を誤ったりすると、壁内部で結露が発生し、カビや腐朽菌の温床となる可能性があります。また、キッチンや浴室、洗濯室などの水まわりで使用する防水材や防カビ塗料をしっかり選定することも欠かせません。これらのエリアは特に湿気がこもりやすいため、適切な素材選びと換気システムが組み合わさることで、はじめて効果的な防湿・防水対策が実現します。

防湿・防水は、一度施工すれば終わりというわけではなく、定期的な点検とメンテナンスが求められます。特に、新築直後はしっかりしていても、数年後に接合部分やシール材が劣化することも考えられるため、長期的な視点で施設全体を守るための計画的なメンテナンススケジュールを組むと安心です。建物全体の耐久性と利用者の健康を守るために、防湿・防水処理の徹底が何よりも欠かせません。

3. 断熱材・建材選定時の注意点

カビ対策を考える上で、断熱材や建材の選定は非常に重要なポイントとなります。まず、断熱材は建物の保温性を高め、室内外の温度差を効率的にコントロールする役割を担いますが、種類によって吸水性や通気性、そしてカビ耐性が異なります。もし吸水性の高い断熱材を水まわりの近くに使うと、万が一の漏水や結露が発生した際に水分を抱え込み、そのままカビの温床になってしまう恐れがあります。一方、通気性のある断熱材を取り入れることで、壁内部にこもる湿気を逃しやすくするといった工夫も可能です。建物の用途や地域の気候、運用形態に応じて、最適な断熱材を選ぶことがカビリスクを抑える鍵となります。

また、内装や外装に使用する建材そのもののカビ耐性も見逃せません。近年では防カビ加工が施されたクロスや塗料、あるいは化学的にカビの繁殖を抑える素材などが多数開発されています。特に、老人ホームや病院といった施設では、清掃のしやすさやメンテナンス性とあわせて、利用者の安全性を考慮した建材選定が求められます。例えば、ホルムアルデヒドやVOC（揮発性有機化合物）をほとんど含まない建材を選ぶことで、シックハウス症候群のリスク低減にも役立ちますし、カビだけでなく衛生面全般を向上させる効果も期待できます。

さらに、建材そのものは問題なくても、施工過程で生じるゴミや埃が原因でカビが発生するケースもあります。たとえば、壁の内部に建材の切りくずや紙くずなどが溜まったままだと、それがカビの栄養源になる恐れがあります。資材の切断・加工を行う場所や、施工後の掃除を徹底することも、建材の選定と同じくらいに重要なポイントと言えるでしょう。

最後に、断熱材や建材を選定する際は、必ずメンテナンスのしやすさを考慮してください。ある程度の年数が経過すると建物内部の点検が必要になりますが、そのときにアクセスが難しく、取り替えや補修が困難な素材を使ってしまうと、万が一カビが発生した際に大規模な工事となりやすいのです。コストと耐久性、防カビ性をバランスよく兼ね備えた素材を選択することで、長期的に安心して使える施設づくりを目指すことができます。

4. 施工現場での資材保管方法の確認

建築中に見落とされがちなのが、施工現場での資材保管方法です。カビは「湿度」「温度」「栄養源」という条件がそろうと急速に繁殖するため、まだ施工されていない資材が雨ざらしや湿った場所に長期間放置されると、それらがカビの温床となるリスクが高まります。特に木材や石膏ボード、断熱材など吸湿性の高い素材は、保管環境の影響を受けやすい傾向にあります。そのままカビが生えた資材を建物に組み込んでしまうと、完成後すぐに壁の内部や天井裏でカビが繁殖を始め、深刻な問題を引き起こしかねません。

大型施設の場合、資材の種類や量も膨大になるため、しっかりとした保管計画を立てることが大切です。雨天時には防水シートなどで厳重に覆う、できるだけ屋内や倉庫内に保管する、通気性の良いパレットを使って地面から離すなど、物理的な対策を徹底しましょう。また、保管場所の湿度を定期的にチェックし、必要に応じて除湿機を稼働させるなどのケアも有効です。施工スケジュールがタイトになると、どうしても資材を野積み状態で置きがちですが、短時間でも雨水を吸ってしまうとダメージが残ることがあるため、普段から十分に意識して管理することが重要です。

また、資材搬入のタイミングを工期の進捗状況と合わせて計画することもポイントの一つです。早すぎる搬入は保管期間が延びてカビのリスクを高め、逆に遅すぎると工事の効率が落ちる可能性があります。施工チームや資材供給業者と密接に連携し、必要な時期に必要な量だけをスムーズに調達する仕組みを構築することで、保管リスクを最小限に抑えられます。さらに、施工スタッフ全員に対して、カビのリスクと適切な資材保管方法についての教育を行うことも大切です。小さな意識の差が、大きなトラブルを回避する要因となります。

最終的に、建物が完成し引き渡された後に「すでに壁の内部にカビが発生していた」などの重大な問題が明らかになるケースは珍しくありません。これは、施工段階での資材管理の甘さが原因となっている可能性も考えられます。後からの補修はコストも手間もかかるため、建築中にこそ資材保管の徹底管理に力を入れ、長期にわたって安心して利用できる施設づくりを進めることが何よりも大切と言えるでしょう。

5. 結露対策の強化（開口部・屋根・壁）

結露はカビ発生の大きな要因の一つであり、大型施設の建築においても見過ごせない問題です。特に開口部や屋根、壁の断熱・気密性能が不十分だと、温度差によって水蒸気が水滴に変化し、建材や断熱材、さらには内部構造体を濡らしてカビや腐朽菌を発生させるリスクが高まります。老人ホームや病院などでは、空調設備を常に稼働して室内温度を一定に保つ場合が多いですが、外気温とのギャップが大きいほど結露が起きやすいため、細部にわたる対策が必要です。

まず、開口部である窓や出入口のサッシ部分は、室外と室内の温度差が最も現れやすいエリアです。ここで結露が繰り返し発生すると、窓枠や周辺の壁紙にカビが広がってしまうことがあります。対策としては、複層ガラスや断熱サッシを採用し、さらにサッシ周りのシーリングを丁寧に行うことで、熱の出入りを抑制することが有効です。また、室内の換気を適切に行い、余分な湿気を排出できるようにしておくことも重要です。

屋根や外壁の場合は、断熱材と防水シートの施工精度が結露対策の大きなポイントとなります。例えば、屋根裏に空気の抜け道となる通気層を設けることで、温かい空気と冷たい空気が混在しないように配慮することができます。外壁も同様に、内部結露を防ぐために防水シートと断熱材を正しい順番で施工し、隙間を極力少なくすることが欠かせません。これらのポイントを抑えることで、建物内部に結露が生じにくい構造が実現します。

さらに、施設の運営開始後も結露対策のメンテナンスを継続することが大切です。換気扇やエアコンのフィルター清掃、室内の湿度管理、定期的な点検を通じて小さな兆候に気づき、早めに対処することで、大規模なカビ被害を防ぐことができます。近年は結露検知センサーなども普及しており、見えない部分で結露が始まっていないかをモニタリングするシステムを導入することも有効です。以上のような結露対策を強化することで、長期間にわたって清潔で快適な空間を維持し、大型施設の利用者の健康と安全を守ることにつながるでしょう。

6. 配管・配線まわりのシーリング確認

カビ発生を防ぐうえで見逃しがちなのが、配管や配線まわりの隙間や穴です。こうした箇所は、建物内部と外部がつながる小さな通り道になりやすいため、外気や湿気だけでなく、水漏れのリスクが高まる要因にもなります。また、設備が集中する大型施設の場合、厨房や浴室、トイレ、洗濯室など、水まわりが充実しているエリアが多いため、配管や配線の数が増え、それだけシーリング不良や施工不備が起こりやすくなります。

シーリング不良は、結露だけでなく、虫や小動物の侵入、騒音などの問題にもつながるため、施工段階での丁寧な処理が不可欠です。具体的には、配管・配線が壁や床を貫通する部分に専用のシーリング材をしっかり充填し、隙間ができないように仕上げることが基本となります。特に、シーリング材の種類や硬化時間、施工環境（気温や湿度）などを考慮しないまま短時間で作業を進めてしまうと、後から剥がれや亀裂が入る可能性が高くなるため注意が必要です。

また、大型施設では空調設備や給排水設備、電気設備などが複雑に絡み合いますが、工事の工程が前後したり、追加工事が入ったりすると、せっかく行ったシーリングを再度開ける必要が出てくるケースもあります。こうした場合、作業担当者間の情報共有が不十分だと、穴を開けたまま放置されてしまう、あるいは暫定的な応急処置のみで本来必要なシーリングが行われないなどのミスが生じやすいのです。そこで、施工管理の段階から配管・配線のルートとシーリング箇所をリストアップし、最終的に必ず再チェックを行う仕組みを構築しておくと安心です。

定期点検においても、配管・配線の通り道を確認し、シーリング材の劣化や隙間がないかをチェックする習慣をつけましょう。シーリング材は経年劣化で硬化し、ひび割れを起こすことがありますが、それを放置するとそこから湿気や害虫が侵入し、カビや衛生問題の原因となります。大がかりな補修が必要になる前に、早期に補修対応できる体制を整えておくことで、利用者にとって常に安心・安全な施設環境を維持することが可能です。

7. 工期中の室内・現場の清掃と衛生管理

建築現場はどうしてもホコリやゴミが発生しやすく、職人や業者が多く出入りするため、日々の清掃や衛生管理がおろそかになりがちです。しかし、カビはホコリや建築資材の切りくずなどを栄養源として繁殖するため、現場を常に清潔に保つことがカビ対策の基本となります。大型施設では工事期間も長く、使用される資材の種類や量も多いことから、段階的かつ計画的に清掃を行わないと、目に見えないところでカビが発生してしまうリスクが一気に高まります。

まず、工期中には工程がひと段落するごとに、床や壁、天井周りのホコリやゴミをこまめに取り除く習慣をつけましょう。特に、仕上げ材を貼る前や断熱材を施工する前など、後から目視確認が難しくなるタイミングこそ入念な清掃が必要です。また、乾式工法が増えてきたとはいえ、セメントや石膏ボードの粉塵が舞いやすい作業工程も存在しますので、作業エリアを分割して進めたり、集塵機やマスクを適切に使用して粉塵が広範囲に飛散しないよう管理することが重要です。

次に、衛生管理には人の動線も大きく影響します。大規模工事では多くの作業員が行き来し、さらに雨天時には足元が汚れたまま室内に入り込むことも考えられます。そこで、施設内部に入る前に靴の泥や汚れを落とす仕組みを整えたり、廊下や出入口付近にマットを敷いて定期的に交換するなどの対策を講じると効果的です。特に、水まわりや厨房に近いエリアでは、あらゆる汚れがカビ発生の引き金になりやすいだけでなく、衛生面の評価にも直結するため、徹底した清掃と消毒を実施しましょう。

加えて、作業員や管理者が「清掃」の重要性を十分に認識し、日々の業務フローに組み込むことが欠かせません。例えば、終業時に必ず30分の清掃時間を設ける、各エリアの責任者を明確にして管理体制を整えるなど、具体的なルールや担当を明示することで、清掃の習慣が根付きやすくなります。こうした細かな積み重ねが、最終的には完成後の建物内部でのカビ発生リスクを大幅に下げることにつながります。

8. 換気システム稼働テストの実施

設計段階でしっかりと練られた換気計画も、実際に施工が完了した段階で想定どおりに機能しなければ意味がありません。特に、大型施設では複数の空調・換気システムが併用されることが多いため、現場での稼働テストを入念に行い、計画時とのギャップを確認することが欠かせません。例えば、設計図上では十分な風量や換気回数が確保されていたとしても、実際にダクトの取り回しやファンの配置、フィルターの性能、施工誤差などによって期待通りの効果が得られないケースがあります。

稼働テストでは、各フロアや各部屋での空気の流れや換気状況、温度・湿度の変化を実測します。特に、高齢者施設や病院では、病室や共有スペースなど、利用者が長時間滞在する場所の換気状況が十分でなければ、カビはもちろん、ウイルスや細菌の拡散リスクも高まります。空調や換気が想定通りに機能していない場合は、ダクトに異物がないか、フィルターの取り付けに問題はないか、ファンの回転数や風量設定は適切かなど、原因を一つひとつ洗い出し、調整や修繕を行いましょう。

また、建物全体のバランスを考慮し、特定のエリアだけ風の流れが強く、他のエリアが停滞しているといった状況も避けなければなりません。例えば、陽圧や陰圧を意図的に設定する必要がある医療施設では、ドアを開け閉めすることで他の区域への空気の流れが変化しないよう注意する必要があります。実地テストによって、こうした些細な問題点を早期に把握し、設計段階では見えなかった細部の改善につなげるのが理想的です。

さらに、換気システムが無事に稼働することを確認できたとしても、メンテナンスの計画を同時に立てておくことが重要です。フィルターやファンは使用状況によって汚れが蓄積し、換気効率が徐々に低下します。定期的な清掃や部品交換のスケジュールを明確化し、施設運営開始後も適切にメンテナンスを継続することで、カビを含む空気環境の問題を未然に防ぐことができるでしょう。

9. 施工後の湿度測定と環境モニタリング

建築工程が最終段階に入ると、内装も仕上がり、見た目上は建物が完成したように見えますが、この時期こそ湿度測定と環境モニタリングを実施し、カビ発生リスクを正確に把握することが大切です。新築の建物はコンクリートやモルタル、各種建材に含まれる水分がまだ十分に発散しきっておらず、内部に湿気がこもりやすい状態になっていることが多いからです。実際、竣工後しばらく経ってから壁紙の裏や床下でカビが発生し、引き渡しのタイミングでトラブルになるケースも少なくありません。

まず、湿度測定では複数の場所で定点観測を行い、数日から数週間にわたる湿度変化を追跡すると効果的です。特に水まわりや結露が起きやすい開口部周辺、壁と床の取り合い部分などは重点的に測定を行い、問題が生じていないかを確認します。もしも異常に湿度が高いエリアが見つかった場合は、換気の不足や配管まわりの漏水、断熱材や防湿シートの施工不良などが疑われるため、速やかに原因を突き止めて対処する必要があります。

さらに、大型施設の場合は屋内だけでなく機械室や屋根裏、設備配管が集約されるスペースなど、普段は立ち入りにくい箇所も念入りにチェックするのがおすすめです。これらの場所は目視確認が難しいため、サーモグラフィや湿度センサーを活用して検査を行う方法もあります。最近ではIoT技術を使った24時間環境モニタリングシステムも登場しており、温度・湿度の異変をリアルタイムで通知してくれるため、早期発見と早期対策が可能になります。

この段階で環境モニタリングを徹底することのメリットは、実際に人が入居・利用する前に問題を潰しておける点にあります。カビが発生しやすい温湿度条件が整うのは利用開始後だけではありません。むしろ、空調を稼働させる前や工事完了直後にこそ多くの水分が蒸発し、内部結露が起きやすいタイミングがあります。したがって、竣工前後にわたって測定・監視を徹底し、カビの兆候があれば小さなうちに対策を講じることで、引き渡し後のクレームや大規模修繕を未然に防ぎ、施設運営者や利用者にとって安心な環境を提供できるでしょう。

10. 雨天・悪天候時の対応プロセスの確立

日本は季節の変化がはっきりしており、梅雨や台風など悪天候が頻繁に訪れます。建築工事はこうした天候の影響をダイレクトに受けやすく、特に大型施設の長期工事では、必ず雨天や高湿度の環境下での施工が求められる場面が出てきます。ここで重要なのが、事前に「雨天・悪天候時の対応プロセス」をしっかりと確立しておくことです。適切な対応を怠ると、施工中の建材が濡れてカビの温床となったり、施工スケジュールが崩れて無理な作業が強行され、結果的に不備のある施工を招いたりする可能性が高まります。

まず、天気予報や現場の環境モニタリングを行い、雨が降る前に資材を安全な場所へ移動する、シートで覆うなどの準備を徹底することが基本です。大型施設では、資材の量や種類が多いため、「どの資材をどこに移動させるのか」「どの作業を優先的に行うのか」といった具体的なマニュアルやガイドラインを作成しておくと、急な天候変化にも迅速に対応しやすくなります。また、作業員全員に対して定期的に周知を行い、雨天対策の理解度を高めることも重要です。

次に、悪天候の中でどうしても作業を継続しなければならない場合は、品質と安全の両面からリスクを管理しなければなりません。例えば、屋根や外壁の防水処理作業中に雨が降ると、シール材やコーティング材が十分に乾燥せず、施工不良を引き起こす可能性があります。また、足場が滑りやすくなることで作業員の安全が脅かされることも考えられます。こうしたリスクを事前に洗い出し、必要に応じて作業を中断・延期する判断ができる体制を整えておくことが求められます。

最後に、雨天や高湿度の影響を受けた後の点検やメンテナンスも欠かせません。悪天候が続いた期間には、仮設設備が浸水していないか、施工済みの箇所に水分が残っていないかなどを入念にチェックし、必要があれば乾燥措置や再施工を行うことが望ましいです。こうした対応プロセスを最初から明文化しておけば、想定外の天候トラブルが起こった際でも現場全体が混乱せず、統一した基準で迅速に動けます。結果として、カビの発生をはじめとする品質トラブルを最小限に抑えられるだけでなく、施設の完成度や長期耐久性の向上にもつながるのです。

MIST工法®によるカビ除去・防カビ処理の流れ

新築の建物は見た目には綺麗に仕上がっていても、壁や床下、天井裏などにカビの胞子が潜んでいる場合があります。特に、大型施設では使用される資材や設備が多岐にわたり、工期中にわずかでも湿気や汚れが滞留していた場合、目視では確認しにくい場所でカビが繁殖していることも珍しくありません。こうしたリスクを未然に防ぎ、引き渡し後のクレームや健康被害を回避するために活用されるのが、MIST工法®と呼ばれる独自の技術です。

まず、MIST工法®では専門スタッフが施設全体を隅々まで点検し、カビの発生源や潜伏箇所を特定します。目視だけでなく、特殊な機器を用いて湿度やカビの存在を総合的に判定することで、初期段階で見逃されていた問題箇所を洗い出します。次に、カビが確認されたエリアには薬剤をミスト状に噴霧し、壁裏や天井裏などの奥まったスペースにも均一に行き届かせます。これは、一般的な拭き取りや塗布と異なり、複雑な構造の内側にまでアプローチできる点が大きな特徴です。

カビを根本から除去した後は、防カビ効果を高めるためのコーティング処理や、再発しにくい環境づくりのアドバイスを行います。施工完了後は、適切な換気の仕組みや室内の湿度管理に関する指導もセットで提供されるため、施設オーナーや管理者が長期的にカビ対策を続けやすいのが魅力です。また、最終的に施工証明書を発行することで、引き渡し時の安心材料となり、利用者や入居者への説明にも説得力を持たせることができます。こうした一連の流れを丁寧に踏むことで、新築施設を“カビフリー”の状態に仕上げ、引き渡し後も安心して利用できる空間を実現するのがMIST工法®です。

従来工法との違い・メリット

カビ対策と一口に言っても、従来は漂白剤や塩素系薬剤を使った拭き取りや、目に見えるカビの箇所にだけ薬剤を塗布するといった方法が主流でした。これらの工法は表面的なカビの除去には一定の効果を発揮するものの、壁の内部や建材の奥深くまで浸透しているカビの根を完全に除去するには限界があります。さらに、拭き取り作業だけでは広範囲を処理する際の労力が大きく、隅々まで行き届かないことも少なくありません。結果的に、見た目には綺麗になっていても再発リスクが残り、施設全体の衛生管理上の不安要素が解消されにくいという問題がありました。

一方、MIST工法®ではミスト状の薬剤を噴霧することで、非常に細かい粒子が建物内部の微細な空間や隙間にまで行き渡る点が大きな特徴です。これにより、壁や天井裏、床下などの“見えない部分”で繁殖しているカビにも直接作用し、根こそぎ除去が可能となります。さらに、噴霧後には特殊な防カビ処理やコーティングを施すため、目に見える場所だけでなく、建材そのものの内部に防カビ効果が広がり、再発を抑制するメリットがあります。

また、MIST工法®が優れているのは、その施工プロセスにおいて施設全体の空気環境や温湿度管理の重要性を同時に啓蒙し、アフターフォローまで含めて対策を実施する点です。従来工法では施工後のメンテナンスや運用方法について体系的に指導されることは少なく、「施工が終わったらそれでおしまい」というケースが多く見られました。しかし、MIST工法®の場合は、施工後も建物の特性や利用形態を踏まえたアドバイスが提供されるため、施設オーナーや管理者が日常的にカビリスクをコントロールしやすくなります。こうした総合的なアプローチによって、カビそのものを除去するだけでなく、引き渡し後も快適な環境を長く維持できることが、従来工法にはない大きな利点と言えるでしょう。

10のチェックポイント再点検

新築の大型施設が完成間近になった段階で、カビトラブルを未然に防ぐためには、改めて施工段階での10のチェックポイントを総合的に再点検することが大切です。建築中にクリアしたと思っていた事項でも、別の工程での作業や追加工事が入ったことによって状況が変わり、再びリスクが生まれている可能性もあります。たとえば、各種設備の取り付け作業で新たに穴を開けた配線・配管まわりのシーリングが不十分だったり、雨天の日程が続いた後で資材が湿っていたまま施工された箇所があるかもしれません。

再点検する際は、まず書類上の計画や記録を照らし合わせながら実地を確認すると効率的です。通気計画や換気設備、防湿・防水処理の内容については、設計図や施工管理の報告書を参照し、それらが予定通りに実装されているかを確認します。特に、大型施設では複数の業者が関わるため、情報共有が不十分だと、いつの間にか現場の仕様が変更されてしまうケースもあり得ます。そのため、関係者間の打ち合わせで「どの箇所を重点的にチェックすべきか」を事前に共有しておくと、漏れが少なくなるでしょう。

また、建物の外部や屋根、窓サッシの周辺は、風雨の影響で防水やシーリングが劣化しやすいポイントです。引き渡し前の最終段階でもう一度細部を確認し、必要であれば補修を施しましょう。さらに、施工現場全体の清掃や衛生管理の状況も重要です。室内にホコリや建築資材のゴミが残っていると、それらがカビの栄養源となる可能性が高いため、仕上げの段階で徹底的に清掃を実施するようにしてください。これら10のチェックポイントを再点検する作業は手間と時間がかかるかもしれませんが、そのひと手間を惜しまないことで、引き渡し後のトラブルリスクを大幅に低減し、安全で安心な施設を利用者に届けることができます。

設備試運転・湿度測定・目視点検の具体的な手順

最終確認リストをもとにチェックを行う場合、まずは設備の試運転から着手することをおすすめします。空調や換気、給排水といった各種設備が正しく動作してこそ、施設内の湿度管理や衛生環境が適切に保たれるからです。試運転の際には、実際に換気扇やエアコンを作動させて風量や排気の確認を行い、想定した通りの気流が確保されているかを確認しましょう。陰圧・陽圧の制御が必要な病室やクリーンルームなどがあれば、ドアを開閉した状態でも設定通りの気圧差が保たれているかを細かく測定します。

次に湿度測定です。新築時はコンクリートや建材が乾ききっていない場合が多く、室内の湿度が高めになる傾向があります。特に、施設内で水回りエリアや地下室、屋根裏などがある場合、通気が十分でない場所の湿度を重点的にチェックしましょう。湿度計を複数箇所に設置し、一定期間測定して変化を観察すると、結露や過剰な湿度が生じていないかを把握しやすくなります。また、季節や外気の状態も考慮に入れつつ、空調設備を稼働させた際に湿度がどの程度コントロールされるかを確認しておくと、引き渡し後の管理がスムーズです。

最後に目視点検を行います。壁や天井、床下などを中心に、カビの初期症状である斑点や変色、臭いなどが発生していないかを入念に確認しましょう。とりわけ、配管・配線の貫通部やコーナー部分は見落としがちなうえ、湿気がたまりやすい場所となります。窓枠やサッシ周辺も結露によりカビが発生しやすいため、サッシのレールやパッキン部分、シーリングの状態などを細部までチェックしてください。もしも疑わしい痕跡が見つかった場合は、専門業者の立ち会いのもと、現場を再確認したうえで補修や除去作業を速やかに実施することが大切です。
これらの手順を徹底することで、いざ引き渡しを迎えた際にもカビ問題の心配がない、快適で安全な環境を利用者に提供できるようになります。大型施設ほど多くの設備や複雑な動線が存在するため、最終的な点検作業に十分な時間を確保し、スタッフ間で役割分担を明確にしながら進めると、見落としを最小限に抑えられるでしょう。

カビ発生を防ぐための定期点検・クリーニング

新築時に徹底したカビ対策を行っても、建物は年数を重ねるごとに環境条件や利用状況が変化し、カビが再発しやすいポイントが出てくる可能性は否定できません。特に、高齢者施設や病院などの大型施設では、利用者の健康状態や動線、季節ごとの湿度変動など、想定外の要素が重なってカビ繁殖のリスクが高まることがあります。そのため、引き渡し後も定期的に点検・クリーニングを行い、建物内部の衛生状態を常に把握することが大切です。

定期点検の際は、まず壁や床下、天井裏などの見えにくい部分を中心にチェックし、換気設備や空調ダクトの清掃状況も確認します。カビは目視できる形で現れる前段階から、少しずつ胞子を拡散し始めるため、早期発見を徹底することで大規模な被害や入居者・患者への影響を抑えられます。また、厨房や浴室、リネン室など、湿度が上がりやすいエリアでは特に注意が必要です。加えて、外壁や屋上、配管周りの防水・シーリングに劣化がないかを確認し、雨漏りや結露の原因となる箇所を早めに補修することで建物の寿命を延ばせます。

クリーニングの頻度は施設の利用状況や季節によって異なりますが、少なくとも年に数回はプロによる専門清掃を実施すると安心です。特にエアコンや換気扇、空調ダクト内にホコリや汚れが蓄積している場合、そこがカビの温床となり、室内全体に胞子が拡散してしまうリスクがあります。定期的なクリーニングを行うことで機器の稼働効率も上がり、結果的に光熱費の削減や施設環境の向上につながるメリットも得られるでしょう。こうした点検や清掃を計画的に行うことで、引き渡し後もカビの再発を抑え、入居者や患者、スタッフが安心して利用できるクリーンな空間を持続させることが可能となります。

保証制度やメンテナンス契約の活用方法

引き渡し後のカビ対策を確実に行うためには、施工段階で実施された防カビ工事や仕上げ処理に関して、どのような保証制度がついているかを把握することが重要です。たとえば、MIST工法®などの高度なカビ対策を行った場合でも、一定の期間内にカビが再発した際は無償で再施工を受けられる保証や、定期点検のサービスを受けられる契約プランが用意されている場合があります。こうした保証制度を正しく理解し、必要に応じて活用することで、いざというときの追加コストや対応の煩雑さを大幅に軽減できます。

また、メンテナンス契約を結んでおくことも、長期的に施設をカビから守るうえで大きなメリットがあります。定期的に専門業者が訪問し、空調設備のクリーニングや湿度管理のチェック、建材の状態観察などを行ってくれるため、施設管理者だけでは見逃しがちな問題点を早期に発見できます。特に、大型施設ではスタッフの配置や業務内容が多岐にわたり、日々の清掃や修繕ではカバーしきれない部分が生じやすいものです。メンテナンス契約を結んでおけば、プロの目で定期的に施設全体を点検し、必要に応じて防カビ処理や設備のアップデートを提案してもらえるため、カビ対策だけでなく施設全体の安全・衛生水準を高めることができます。

契約を検討する際には、保証やメンテナンスの範囲や回数、緊急時の対応体制などをしっかり確認し、施設の規模や利用状況に合ったプランを選ぶことが大切です。また、新築後の引き渡し時に施工業者からメンテナンスの提案がある場合は、詳細を十分に検討したうえで契約内容をカスタマイズすることで、コストパフォーマンスを高めることができます。保証制度やメンテナンス契約を上手に活用すれば、引き渡し後のカビリスクを最小限に抑えながら、施設としての機能性と快適性を長期的に維持し続けることが可能となるでしょう。

カビ対策に関する疑問点のまとめ

カビ対策は建築の中でも重要なテーマでありながら、具体的にどう進めるべきか悩まれる方が多いのも事実です。よくある質問の一つとして、「カビは本当に建物内部まで侵入するのか？」という疑問が挙げられます。実際、カビは胞子の状態で空気中を漂い、壁の隙間や天井裏などの目に見えない部分でも条件が揃えば繁殖を始めます。湿度が高く、換気が不十分な空間はカビの温床となりやすいため、新築時からの対策が非常に重要です。また、「どの程度の頻度で点検やメンテナンスが必要なのか？」という問いも多く聞かれますが、これは建物の規模や用途、地域の気候条件によって異なります。目安としては、引き渡し後1～2年は季節ごとの気温・湿度の変化を見極めながら年に数回の点検を行い、その後は年1回程度の定期点検を継続するのが理想的です。

さらに、「DIYでのカビ対策はどこまで可能か？」という質問もよく寄せられます。市販のカビ取り剤を使用して一時的に表面を綺麗にすることは可能ですが、根本的に建物内部で繁殖しているカビを完全に除去・防止するには、専門的な知識と技術が必要となるケースがほとんどです。特に、老人ホームや病院などの大型施設では、利用者の健康を最優先に考える必要があるため、プロの施工業者や専門家に依頼することでリスクを最小限に抑えることが望ましいでしょう。こうした一般的な疑問に対する回答を知ることで、カビの脅威を正しく理解し、より実効性の高い対策を立てられるようになります。

ビルダー・設計事務所・施主それぞれへのアドバイス

カビ対策は建築工程のさまざまなフェーズで意識されるべき課題ですが、それぞれの立場によって注力すべきポイントは微妙に異なります。まずビルダー（施工業者）の視点で言えば、工事期間中の資材保管や湿度管理、シーリングや防水処理などの精度がカビ発生リスクに直結しやすいです。工期が厳しかったり、多くの下請け業者が出入りしたりする大規模案件ほど、誰がいつ何をどこまで管理するかが曖昧になりがちです。そこで、工程ごとにチェックリストを活用して進捗管理と品質確認を行い、建物が完成して引き渡しを迎えるまで隅々まで目を行き届かせる仕組みづくりが不可欠となります。

設計事務所の立場では、図面段階から通気や換気、防水・断熱といった要素をどのように配置するかが大きな責任範囲となります。特に、大型施設では様々な用途の部屋や共用スペースが複雑に絡み合うため、換気経路や空調システムが不十分になりがちです。設計段階からカビ対策を念頭に入れ、雨漏りや結露を誘発しにくい構造を検討することが求められます。また、施主の意向を汲み取りつつ、耐水性や防カビ機能を備えた建材や仕上げ材の選定を提案し、長期的視野に立った設計を進めることも設計事務所の役割です。

最後に、施主の視点では「コスト」と「品質」のバランスに頭を悩ませることが多いでしょう。カビ対策には初期段階の投資が必要ですが、後からカビが発生すると補修工事やクレーム対応などによる出費や信用失墜につながるリスクがあります。高齢者施設や病院などの場合、利用者や患者の健康被害という大きな問題に発展する可能性も否定できません。そのため、施主としては、単なるコスト比較だけで業者や素材を選ぶのではなく、実績や保証制度、メンテナンス体制などを総合的に評価し、将来的なリスクを最小化できる選択を行うことが大切です。このように、ビルダー・設計事務所・施主の三者がそれぞれの役割を正確に認識し連携することで、より効果的なカビ対策が実現しやすくなります。

カビ対策への投資がもたらすメリット

カビ対策に十分な投資を行うことは、一見するとコスト増につながるようにも思えます。しかし、長期的な視点で建物の運営や維持管理を考えた場合、その恩恵は多方面にわたって大きなメリットを生み出します。まず第一に、カビ被害が発生することで避けられない修繕費やクリーニング費用、さらには利用者や患者からのクレーム対応などのコストを大幅に削減できる可能性があります。とりわけ、高齢者施設や病院などの大型施設では、カビにより健康被害が生じた場合の影響が深刻化しやすく、補償問題や施設イメージの低下につながるリスクが高まります。これらの事態を未然に防ぐ意味でも、カビ対策を徹底することは“リスク管理”の一環として非常に有効です。

さらに、カビ対策への投資は建物そのものの寿命を延ばし、資産価値を維持・向上させる役割も果たします。建物内部にカビが蔓延すると、建材や構造体の劣化が進みやすくなり、大規模な修繕工事が必要となるケースが少なくありません。一方で、設計・施工時から防湿・防水処理、断熱や換気の適正化といった基本をきちんと押さえ、完成後も定期的なメンテナンスとクリーニングを欠かさなければ、長期間にわたって建物が良好な状態を維持しやすくなります。こうした積み重ねによって施設のクオリティが高まることで、利用者やスタッフの満足度も上がり、結果として施設の評判や稼働率向上にもつながるのです。

また、カビ対策を通じて培われるノウハウは、今後の建設プロジェクトや管理業務にも応用が可能です。たとえば、資材の保管方法や湿度管理の技術、最新の防カビ施工技術などは、一度導入すれば他の物件にも転用でき、長期的に見て大きな投資効果をもたらします。特に、今後ますます需要が高まると予想される医療・介護施設の分野においては、カビを含む衛生管理のレベルが施設の優位性を左右すると言っても過言ではありません。こうした観点からも、カビ対策への投資は単なる経費ではなく、“未来への投資”として位置づけることが賢明と言えるでしょう。

安全・安心な大型施設づくりへの展望

これまでカビ対策の重要性や具体的な方法を紹介してきましたが、今後の社会情勢や建築技術の進歩を考慮すると、さらに包括的かつ高度な対策が求められる時代がやってきます。特に、高齢化の進展や医療技術の進化に伴い、老人ホームや病院などの大型施設では、より多様なニーズに対応する機能性が求められます。同時に、感染症対策や衛生管理に関する基準は年々厳しくなっており、建物内部の空気環境や湿度管理への意識は今後も高まり続けるでしょう。その中でも、カビは感染症やアレルギーの引き金となり得る要因として大きくクローズアップされています。

こうした背景の中、今後はカビ対策を軸としつつ、空気清浄や換気、湿度制御を包括的にカバーする“トータルソリューション”が重視されるようになるでしょう。すでに一部ではIoT技術やAIを活用し、リアルタイムで施設内の温湿度や空気質をモニタリングしながら自動制御するシステムが普及し始めています。これにより、人手に頼らない精緻な環境管理が可能となり、より早い段階でカビの発生リスクを察知・対処できるようになります。また、建材や塗料そのものに高い防カビ・抗菌性能を持たせる研究開発も進んでおり、今後は新築時からそうした高機能素材を採用するケースが増えていくと考えられます。

安全・安心な大型施設づくりの実現には、建築士や施工業者、施設運営者、そして利用者を含む多くのステークホルダーが協力することが欠かせません。カビ対策に限らず、建物のライフサイクル全体を見据えた総合的な衛生管理やメンテナンス計画が整えられるほど、施設の利用者が快適に過ごし、スタッフも働きやすい環境が維持できます。また、最新技術を積極的に取り入れ、常にアップデートし続ける姿勢こそが、時代の要請に応えられる優れた施設の条件となるでしょう。カビという目に見えない敵をしっかりと意識し、その対策を深化させていくことが、これからの大型施設づくりにおいて、ますます重要になるといえます。